DIGIT通信journal

DiGiT通信 Vol.4 -精度の高い集団分析がストレスチェックを活かす鍵-

2018.11.07

=== DiGiT通信 Vol.4============================================

ディジット メールマガジン 2018年11月7日配信号

コラム『精度の高い集団分析がストレスチェックを活かす鍵』

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このメールマガジンは、既に当社パートナーとしてご活躍されている皆様と、

これまで当社およびグループ会社で名刺を交換させていただいた方にお送りしてい
ます。

平素は大変お世話になっております。ディジットの三浦です。

さて、ストレスチェックをテーマにした3回目となる今回は、ストレスチェックを最
大限に活かすためのヒントについてお届けします。

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第4回『精度の高い集団分析がストレスチェックを活かす鍵』

ニッセイ基礎研究所から「なぜ「ストレスチェック制度」は浸透しないのか」と題
する報告がありました。ストレスチェック導入が先進国で最も遅かった日本は、諸
外国に比べてもメンタル面での対策構築について、理解も活用も進んでいないと言
われています。厚生労働省の「労働安全衛生に関する調査(17年)」でも、ストレ
スチェックの集団分析を実施し活用していないとする事業所は、全体の27.1%と報告
されています。が、残りの72%の事業所でも、具体的な対策を講じたのはそのうちの
半分(約35%)ほどでした。つまり、約62%もの事業所が集団分析を実施していない
か実施していても活用していないという結果が報告されています。

これから本格的な少子高齢化時代を迎え、働き手が減少する一途となる現代。働き
手の数そのものの減少だけでなく、働く意欲の減退に直結するメンタルケア対策。
とにかくやるしかないのです。職場の自浄作用が期待できないこの分野は、経営陣
が重要さを認識し、人事や総務が動かないと何も解決しないのです。

ではどこからやるのか。ストレスチェックにある「要因(原因)」がどんな「結
果」につながっているかを見るだけでも改善のヒントが現れてきます。つながりを
見るには相関係数を使うのが最も簡便で客観的です。上長の「肌感覚」や「直感」
だけでは説得力に欠ける対策になってしまう恐れもあります。まして、安全配慮義
務として位置づけられているストレスチェックの職場環境改善を、各職場任せにし
て良いことは有りません。

ストレスチェック実施にとどめず、職場の環境改善やその先の職場活性化を実行す
ることは、重要なことです。労働力減少時代の「従業員争奪戦」を勝ち抜くために
も、集団分析を活用しない手はありません。当社では、他社のストレスチェックの
結果データをお預かりして集団分析をお引き受けするサービスがあります。人事目
線での「打ち手」を明示できる当社の集団分析を活用いただき、いち早く勝ち組に
なることをお勧めします。

執筆者:三浦才幸

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