DIGIT通信journal

DiGiT通信 Vol.13-押し寄せるHR Techの潮流 日本の現状は?-

2019.01.16

=== DiGiT通信 Vol.13 ==================================

 ディジット メールマガジン 2019年1月16日配信号

 コラム『押し寄せるHR Techの潮流-波を乗りこなすには』

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このメールマガジンは、既に当社パートナーとしてご活躍されている皆様と、これ
まで当社およびグループ会社で名刺を交換させていただいた方にお送りしています。

ディジットの三浦です。みなさん、本年もよろしくお願いいたします。今年もみな
さんのお役に立てるような情報発信に努めていきたいと思います。

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第13回: 押し寄せるHR Techの潮流-波を乗りこなすには

HR Technologyという言葉(Human Resource Technologyの略。IT関連技術を使って、
採用・育成・評価・配置などの人事関連業務を行う手法のこと)ですが、少子高齢
化に伴う人材不足が背景となって、日本でもここ2~3年のうちに一般的な言葉と
なってきました。一方CB Insightsによれば、米国では2011年初頭に、HR Technology
という投資分野が始まっています。HR Technologyをテーマにしたカンファレンスも
1997年から始まっています。

日本では採用活動が中心に普及が始まったHR Technologyですが、国際的な競争力や
存在感という意味では成長の余地が大いにあります。たとえば、HR Technologyの国
際的なカンファレンスであるHR Technology Conference、2018年19年と、日本企業
の参加はゼロです。欧米人と日本人とで、働き方や事業環境、人材管理について
「壁のような差」があるとは思えませんし、これからの事業環境を考えると、少子
高齢化や外国人雇用等、欧米並みの事業環境が日本にもやってくるのは必定です。

経済産業省が2017年に発表した「新産業構造ビジョン」では、日本型雇用慣行を打
破しないと、日本の産業が衰退すると警告されています。終身雇用-職務無限定-年
功序列といった「メンバーシップ型雇用」は、【トータル政策パッケージ】として
日本型雇用システムの改革を実現するとしています。そうしないと、就業構造が変
化せず、結果として735万人もの雇用が喪失すると警鐘を鳴らしています。

私共は組織の数値化に取り組んで10年以上経ちます。欧米では当たり前のこの数値
化のツールですが、他のデータと組み合わせると、組織の本当の強みがもっと見え
てきます。もはやHR Techとは言いにくいかもしれませんが、有給消化率や時間外時
間数と組み合わせてみる。そんな身近な活用が、実は大きな意味を持つことがあり
ます。「有給休暇が沢山取得されているにもかかわらず、コミュニケーションが円
滑な理由を明らかにする」、「時間外が多いのは上からの指示があいまいだったた
め」、といった本当の意味や理由が明確になってくるのがBBAです。

とかく「リファーラル採用」とか「タレントマネジメント」というような言葉が先
行しがちですが、皆さんの身近なデータにもたくさんのヒントが隠れています。そ
してそれを顕在化させるお手伝いがBBAの役割の一つと考えます。

就業構造の変革やHR Techの導入という大きな流れの中で、BBAもストレスチェック
も皆さんにご活用いただける有益なツールとなるよう、引き続き取り組んでいきた
いと気持ちを新たにしております。

執筆者:三浦才幸

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