DIGIT通信journal

DiGiT通信 Vol.13-押し寄せるHR Techの潮流 日本の現状は?-

2019.01.16

 

第13回「 押し寄せるHR Techの潮流-波を乗りこなすには」

HR Technologyという言葉(Human Resource Technologyの略。IT関連技術を使って、採用・育成・評価・配置などの人事関連業務を行う手法のこと)ですが、少子高齢化に伴う人材不足が背景となって、日本でもここ2~3年のうちに一般的な言葉となってきました。一方CB Insightsによれば、米国では2011年初頭に、HR Technologyという投資分野が始まっています。HR Technologyをテーマにしたカンファレンスも1997年から始まっています。

日本では採用活動が中心に普及が始まったHR Technologyですが、国際的な競争力や存在感という意味では成長の余地が大いにあります。たとえば、HR Technologyの国際的なカンファレンスであるHR Technology Conference、2018年19年と、日本企業の参加はゼロです。欧米人と日本人とで、働き方や事業環境、人材管理について「壁のような差」があるとは思えませんし、これからの事業環境を考えると、少子高齢化や外国人雇用等、欧米並みの事業環境が日本にもやってくるのは必定です。

経済産業省が2017年に発表した「新産業構造ビジョン」では、日本型雇用慣行を打破しないと、日本の産業が衰退すると警告されています。終身雇用-職務無限定-年功序列といった「メンバーシップ型雇用」は、【トータル政策パッケージ】として日本型雇用システムの改革を実現するとしています。そうしないと、就業構造が変化せず、結果として735万人もの雇用が喪失すると警鐘を鳴らしています。

私共は組織の数値化に取り組んで10年以上経ちます。欧米では当たり前のこの数値化のツールですが、他のデータと組み合わせると、組織の本当の強みがもっと見えてきます。もはやHR Techとは言いにくいかもしれませんが、有給消化率や時間外時間数と組み合わせてみる。そんな身近な活用が、実は大きな意味を持つことがあります。「有給休暇が沢山取得されているにもかかわらず、コミュニケーションが円滑な理由を明らかにする」、「時間外が多いのは上からの指示があいまいだったため」、といった本当の意味や理由が明確になってくるのがBBAです。

とかく「リファーラル採用」とか「タレントマネジメント」というような言葉が先行しがちですが、皆さんの身近なデータにもたくさんのヒントが隠れています。そしてそれを顕在化させるお手伝いがBBAの役割の一つと考えます。

就業構造の変革やHR Techの導入という大きな流れの中で、BBAもストレスチェックも皆さんにご活用いただける有益なツールとなるよう、引き続き取り組んでいきたいと気持ちを新たにしております。

執筆者:三浦才幸

>>DiGiT通信バックナンバーはこちらから https://www.digit.co.jp/info/journal


最後までお読みいただきありがとうございます。
ディジットでは、企業の健康と成長を支援する、ストレスチェックおよび組織行動診断ツールをご提供しております。

 

【お問合せ先】
担当営業、または mailmag@digit.co.jpよりお問合せくださいませ。

株式会社ディジット
東京都港区西新橋2-8-4 寺尾ビル2F Tel:03-6205-7347
HP:http://www.digit.co.jp/  Facebook:https://www.facebook.com/digit.scbba/